市場動向

【2026年市場調査】日本最大級のトランクルーム「ハローストレージ」が2022年調査に続き、トランクルームの掲載物件数No.1を獲得!

【2026年市場調査】日本最大級のトランクルーム「ハローストレージ」が2022年調査に続き、トランクルームの掲載物件数No.1を獲得!

エリアリンク株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:鈴木貴佳、以下、エリアリンク)が運営する、日本最大級のレンタルトランクルーム「ハローストレージ」は、「2026年9月期 トランクルームにおける市場調査」※で、「屋内型・屋外型の合計掲載物件数」と「屋外型の掲載物件数」の2部門でNo.1を獲得しました。2022年調査に続く獲得です。

2026年9月期_トランクルームにおける市場調査
調査機関:日本マーケティングリサーチ機構
調査期間:2026年8月1日~2026年9月22日
調査概要:主要9社を対象
調査手法:デスクリサーチを基に、累計データを比較・検証したものです。実際の数値とは異なる場合がございます。
備考:2026年9月時点/効果効能等や優位性を保証するものではございません。

◆「屋内型・屋外型の合計」および「屋外型」の掲載物件数においてNo.1を獲得

ハローストレージでは、お客様の多様なライフスタイルやビジネスシーンにおける収納ニーズにお応えするため、全国47都道府県に各種トランクルームを展開しております。

2022年調査に続き、2026年9月の最新調査においても、「屋内型、屋外型の合計掲載物件数」および「屋外型の掲載物件数」においてNo.1を獲得いたしました。

◆物件数拡大の背景

当社は、長年の運営で蓄積したデータの分析を強みに、効率的な出店と運営を行ってまいりました。 あわせて、2024年4月からは全国のストレージ事業者を対象とした「パートナー制度」を本格的に推進しています。本制度は、トランクルームの新規出店から集客、解約までを当社が一括でサポートする仕組みです。「ハローストレージ」の運営ノウハウや、豊富なビッグデータ、自社開発システムといった、当社が持つ独自の強みを最大限に活かした制度です。自社出店とパートナー制度の両輪で出店を進めてきたことが、物件数の拡大につながっています。

◆今後の展望

エリアリンクでは、今後も当社の強みであるデータ分析を活かし、お客様のニーズに合わせた多様なトランクルームを日本全国で展開してまいります。自社での新規出店に加え、パートナー制度の拡大も積極的に進め、2029年末までに総室数20万室の展開を目指します。あわせて、より安心・快適にご利用いただけるサービスの提供と利便性の向上に努め、お客様の収納ニーズにお応えしてまいります。

◆「ハローストレージ」概要

コンテナやビルに設けられたレンタル収納スペースを『ハローストレージ』ブランドとして、3,202物件、138,050室(2026年9月時点)を展開しています。海上運送用のコンテナを利用した屋外型、ビルのフロアまたは建物一棟をトランクルーム専用に設計した屋内型のトランクルームをはじめ、バイク専用のトランクルーム等さまざまな形でサービスを提供しています。

ハローストレージHP:https://www.hello-storage.com/

2026年9月期_トランクルームにおける市場調査
調査機関:日本マーケティングリサーチ機構
調査期間:2026年8月1日~2026年9月22日
調査概要:主要9社を対象
調査手法:デスクリサーチを基に、累計データを比較・検証したものです。実際の数値とは異なる場合がございます。
備考:2026年9月時点/効果効能等や優位性を保証するものではございません。

◆エリアリンク株式会社 会社概要
社名    :エリアリンク株式会社
所在地   :東京都千代田区外神田4-14-1秋葉原UDXビル北ウィング20階
設立    :1995年4月
代表取締役 :鈴木貴佳
資本金   :6,111百万円(2025年12月31日現在)
上場市場  :東証スタンダード市場
社員数   :81名(2025年12月31日現在)
事業内容  :ストレージ事業、土地権利整備(底地)事業、オフィス事業、アセット事業
ホームページ:https://www.arealink.co.jp/

本記事は、エリアリンク株式会社が2026年10月6日にPR TIMESで発表したプレスリリースを原文のまま掲載しています。
元のリリース:【2026年市場調査】日本最大級のトランクルーム「ハローストレージ」が2022年調査に続き、トランクルームの掲載物件数No.1を獲得!

NEXT

続きを読む

【2026年市場調査】日本最大級のトランクルーム「ハローストレージ」が2022年調査に続き、トランクルームの掲載物件数No.1を獲得! 市場動向 次の記事 住宅購入者の約3割が「デメリットや追加費用の説明が不十分」598人調査 東京都渋谷区で不動産売買仲介を手がけるARROW LINK株式会社(代表取締役:佐藤 剛史)は、2026年9月、全国の25〜50歳の住宅購入経… この記事を読む